執行体制

  • 孫 正義
    設立者・会長
    1957年佐賀県鳥栖市生まれ。
    80年米国カリフォルニア大学バークレー校経済学部卒業後、81年株式会社日本ソフトバンク(現ソフトバンクグループ株式会社)設立とともに代表取締役社長に就任。94年に株式を店頭公開。96年米国Yahoo! Inc.との合弁でヤフー株式会社を設立し、代表取締役社長を経て、同社の取締役会長に就任。2001年に、ヤフー株式会社と共同でADSL接続サービスのYahoo! BBの提供を開始。06年4月にはボーダフォン株式会社(現ソフトバンク株式会社)を買収。2013年7月には米国スプリント・ネクステル・コーポレーション(現スプリント・コーポレーション)を子会社化し、取締役会長に就任。現在、ソフトバンクグループ株式会社代表取締役社長、ヤフー株式会社の取締役、福岡ソフトバンクホークスのオーナーを務める。
    自然エネルギー分野では、11年に発生した東日本大震災を機に、自然エネルギー財団を設立し、会長を務める。
  • トーマス・コーベリエル
    代表理事 理事長
    スウェーデン・チャルマース工科大学教授。工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授(専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム)を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授として教鞭をふるう傍ら、杭州の浙江大学でバイオエネルギー技術の名誉客員専門官を兼任。産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、ヴァッテンフォール社外取締役、スウェーデン財団法人産業開発基金「Industrifonden」の役員を務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会(China Council for International Cooperation on Environment and Development)では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任している。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。
  • 末吉 竹二郎
    代表理事 副理事長
    東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行(現 三菱東京UFJ銀行)に入行。1998年まで勤務した。 日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。 現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。 この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任(CSR)、社会的責任 投資(SRI)についての講演等を行う。
    主な著書に『ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義』(東洋経済新聞社)、『有害連鎖』(幻冬舎)、『最新CSR事情』(北星堂書店)、『グリーン経済最前線』(岩波新書、共著)がある。
  • 大野 輝之
    常務理事
    東京大学経済学部卒。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年7月から3年間、環境局長を努める。2013年7月に東京都を退職。2013年11月より現職。東京大学非常勤講師。ソウル国際エネルギー諮問委員会委員。
    2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。

    著書に 『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』(ともに岩波新書)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社)など。
  • 大林 ミカ
    事業局長
    2011年8月、公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は、アラブ首長国連邦の首都アブダビに本部を置く「国際再生可能エネルギー機関(IRENA)」で、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務めていた。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当、2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加し、2000年から2008年まで副所長。2008年から2009年までは駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイ ザーを務める。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。
  • 石田 雅也
    自然エネルギービジネスグループ マネージャー
    2017年4月から現職。2012年4月から2017年3月まで電力・エネルギー専門メディアの「スマートジャパン」をエグゼクティブプロデューサーとして運営、日本各地の自然エネルギーの導入事例や電力市場の最新動向に関して多数の記事を執筆。1983年から1998年まで日経BPに在籍、「日経コンピュータ」編集長や初代ニューヨーク支局長を務める。以降も数々の技術情報メディアとインターネットビジネスの立ち上げにかかわり、2005年には世界最大のエレクトロニクス技術情報誌の日本版「EE Times Japan」を発行人として創刊。東京工業大学工学部卒(1981年)、同大学院情報工学専攻修士課程修了(1983年)。
  • 西田 裕子
    気候変動グループ マネージャー
    2017年3月まで、東京都において気候変動、ヒートアイランド対策の政策立案および国際環境協力を担当。都市再開発や、調査研究部門での経験と合わせ、都市のサスティナブルデベロップメント(環境建築/都市づくり)関連の政策を専門としてきた。最近では世界の大都市ネットワークであるC40と連携して、都市の建築の省エネルギー施策集「Urban Efficiency」を取りまとめるなど、世界の都市をサポートする活動を推進する。2017年5月より現職。
  • 高橋 洋
    特任研究員
    1993年東京大学法学部卒。同年ソニー株式会社入社。1999年タフツ大学フレッチャー大学院修了(法律外交修士)。2000年内閣官房IT担当室主幹。2007年 東京大学大学院工学系研究科博士課程修了(学術博士)。同年東京大学先端科学技術研究センター特任助教を経て、2009年より富士通総研主任研究員、2015年4月より都留文科大学社会学科教授(現職)。専門は公共政策論・電力システム改革、行政学・地方自治論。経済産業省・総合資源エネルギー調査会委員、大阪府市特別参与、内閣府参与、農林水産省・今後の農山漁村における再生可能エネルギー導入のあり方に関する検討会委員などを歴任。

    著書に『電力自由化―発送電分離から始まる日本の再生』(日本経済新聞出版社、2011年)、『イノベーションと政治学ー情報通信革命<日本の遅れ>の政治過程』(勁草書房、2009年)など。
  • 村上 憲郎
    アドバイザー
    2003年Google 米国本社 副社長兼 Google Japan 代表取締役社長として Google に入社以来、日本における Google の全業務の責任者を務め、2009年名誉会長に就任。2011年退任後、村上憲郎事務所を設立。2012年株式会社エナリス 社外取締役に就任し、2014年12月から2017年3月まで同社の代表取締役を務める。
    Google 入社以前は、DEC米国本社人工知能技術センターに5年勤務。また、Northern Telecom Japan の社長兼最高経営責任者としてBay Networks の子会社である Bay Networks Japanとの合併を成功に導き、Nortel Networks Japan社長兼最高経営責任者。1970年京都大学工学部卒業。2014年6月から2016年8月まで公益財団法人自然エネルギー財団理事。現在、村上憲郎事務所 代表取締役、国際大学GLOCOM主幹研究員・教授、大阪工業大学客員教授、東京工業大学学長アドバイザリーボード委員、会津大学参与。
  • ボー・ノーマーク
    上級政策アドバイザー
    スウェーデン王立工学アカデミー「電力の分岐点」プロジェクト議長。ノーマーク氏は、ABB社において38年の電力ビジネスの経験を有し、様々な国際的なプロジェクトのリーダーとして活躍。主に、高電圧直流給電(HVDC)、フレキシブル交流送電システム(FACTS)、高電圧ケーブルなど先進的な送電網技術を含む送電設備に関する業務に携わり、その活躍の場はスウェーデン、スイス、米国、中国など世界各地に及んでいる。