国際ワークショップ
大量導入時代の自然エネルギー：Getting Power from Wind and Sun 登壇者紹介

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  バート・マエス
  ネモ・リンク社　共同CEO／ユーログリッド・インターナショナル　CEO（エリアグループ） アンパシモン社　取締役会長

  ブリュッセルに本拠を置く欧州送電会社エリアグループのユーログリッド・インターナショナルCEO。ユーログリッド・インターナショナルは、ドイツ（主に旧東ドイツ地域）における送電会社最大手のひとつ50Hertzを100％所有。ユーログリッド・インターナショナルの60％はエリアグループが、40％はインダストリーファンドマネジメントが所有する。
  一方、英国とベルギー間に建設中の国際送電線ネモ・リンクを主要資産とするするネモ・リンク社の創設にかかわり、現在は共同CEOとして主にPMO、財務、管理・調整、法規・営業運転部門を統括する。ネモ・リンク社は、ナショナルグリッドUKおよびエリアグループが50％ずつ所有する英国企業。国際送電線ネモ・リンクのコミッショニング（試運転）実施は2019年初頭の予定。
  取締役会長を務めるアンパシモン社は、リエージュ大学が同市内にて設立。主にダイナミック・ライン・レーティング技術を専門分野として世界に市場を持つ。
  過去には、エリアグループのIR / M&A部門の責任者、ユーログリッド・ドイツ本社の責任者、ビジネス開発部門のダイレクターなど様々な役職を歴任。2005年にエリアグループに参加する前は、デクシア、デルタ・ロイド、Private Capital Partners、アーサー・アンダーセンなどにおける豊富なビジネスキャリアを有する。 アントワープ大学にて応用経済学の修士号を取得。

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  イェレン－ウルジ・バトマンフ
  モンゴル・エネルギー省 政策局 投資部長

  モンゴル・エネルギー省政策局投資部長を務め、政府投資による電力関連各種プロジェクトの統括管理を行う。同省科学技術委員会委員長を兼任。
  現職就任に先立って戦略的政策・企画局上級職員として局内の統合政策・計画策定、特に政策文書草案作成および電力部門に関する法規関連事項の改定・更新案作成を統括。
  エネルギー省入省以前は、同省管轄下にある研究機関および施行機関に所属する研究員および専門家として、電力供給および需要の予測、国が行う新事業および電力系統拡張計画に関する予備調査の実施などに携わる。
  モンゴル科学技術大学より電力系統自動化を専門分野とする学士号を、シドニー工科大学（オーストラリア）よりエネルギー政策企画を専門分野とする修士号を取得する。

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  山崎 琢矢
  経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部 新エネルギー課長

  1996年4月、通商産業省（現：経済産業省）入省。電力事業制度改革（第2次改革：小売の部分自由化の導入）、ベンチャー企業育成政策、サイバーセキュリティ政策（内閣官房情報セキュリティセンターNISCの創設等）を担当。2006年7月より米国ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院（SAIS）にて修士号を取得後、同大学院客員研究員として活動。2008年6月に帰国後、経済産業省にてインフラ・システム輸出の制度設計等を手掛ける。2012年8月より、震災を契機に検討が本格化した電力システム改革の制度設計を担当。2015年10月より、経済産業大臣秘書官を務め、2016年10月より現職。

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  カルロス・ガスコ・トラヴェセド
  イベルドローラ社　国際企業担当 上級アドバイザー

  1993年マドリード自治大学より経済・経営学修士号を取得。経済構造、経済開発を専門分野とする。1998年には経済・エネルギー大臣官房室長を、その前年にはスペイン副大統領兼財務大臣顧問を務める。1997年から2003年まで欧州委員会経済政策委員会委員を、2005年には財務財団ゼネラルディレクターおよびスペイン金融アナリスト協会会長補佐を務める。
  
  2007年、当時イベルドローラ社の子会社だったIberdrola Renewablesに入社しプロスペクティブ・レギュレーション部門統括を担当。2011年1月、国際エネルギー機関・再生可能エネルギー部門再生可能電力シニアアナリストに就任。2012－2013年は公共部門に戻り、エネルギー担当大臣上級顧問、後にはスペイン国家産業出資公社SEPI社長室長を務める。
  
  現在は、スペインのイベルドローラ社において国際企業担当上級アドバイザーを務める。同社はスペインにおける既存あるいは新規に創出されている各種の市場に対して投資を行い、特に風力等自然エネルギー分野では地球規模でエネルギー開発を手掛ける最大手企業である。

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  フィリップ・リーナー
  ADB北東アジア電力システム国際連系プロジェクト（NAPSI） コンサルタント・チームリーダー／EDF（フランス電力会社）

  ADB北東アジア電力システム国際連系プロジェクト（NAPSI）においてコンサルタント・チームリーダーを務める。同プロジェクトは、アジア開発銀行（ADB）部内の組織で、モンゴルの豊富な自然エネルギーを利用して北東アジア地域における電力供給システムの国際連系体勢の構築戦略策定を可能にするために政策の提案、助言および技術的補佐を提供する。フィリップ・リーナー氏は、フランス電力会社（EDF）電力システム・送電技術センター（CIST）に所属。同センターにおいて戦略・イノベーション・ニュービジネス担当マネージャーを務める。過去35年以上にわたって電力システム、送電、市場分野において広い経験を持ち、また管理業務にたずさわる者として、専門家としての経験の上に立ってNAPSIコンサルタントチームを統率する。

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  大井 央久
  アジア開発銀行 東アジア局エネルギー課 プリンシパル・エネルギー・スペシャリスト

  2004年からアジア開発銀行東アジア局エネルギー課、プリンシパル・エネルギー・スペシャリストを務める日本人。ADB北東アジア電力システム国際連系プロジェクトを含む、中国およびモンゴルにおける地域冷暖房、エネルギー効率、エネルギー・セクター・プランニング、再生可能エネルギーなどの主要プロジェクトを担当。

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  ユン・ジュンファン
  韓国電力公社（KEPCO） 電力系統計画局シニアマネージャー

  韓国電力公社（KEPCO）電力系統計画局シニアマネージャーを務める。韓国技術教育大学校において電気工学を専攻し、2007年に学士号を取得。2018年にサウスカロライナ大学より経営学修士号を取得。これまで12年間、韓国電力公社に在籍。この間、多数のプロジェクトに関り、また、変電所建設およびオペレーション＆メンテナンス（O&M）の分野において企画、設計、管理などの業務を手がけ、多くの経験を積む。2011年以降、海外数か国において送配電プロジェクト開発業務に主力を注ぐ。現在、日中韓送電網プロジェクトにおいてプロジェクトマネージャーを務める。これまでに以下の業務その他に従事の経験を持つ。
  2016年～現在　韓国電力公社（KEPCO）電力系統計画局シニアマネージャー
  2013年2月～2016年2月　韓国電力公社海外プロジェクト開発局シニアマネージャー
  2011年1月～2013年2月　韓国電力公社海外プロジェクト開発局アシスタントマネージャー
  2010年3月～2011年1月　韓国電力公社電力系統建設部技術職員
  2007年2月～2010年3月　韓国電力公社送電地域局技術職員

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  三輪 茂基
  ソフトバンクグループ CEOプロジェクト室長 / SBエナジー 代表取締役社長

  1991年、三井物産(株)入社、東京・シドニー・ブリスベンに駐在。主に資源・エネルギー開発投資案件に従事。2011年、ソフトバンク(株)入社、経営戦略室 室長に就任。その後、2012年8月、SBエナジー(株)取締役副社長、10月、Clean Energy Asia LLC取締役（兼任）、2013年、Bloom Energy Japan(株)代表取締役社長（兼任）、2014年4月、ソフトバンク(株)社長室 室長、6月、公益財団法人 自然エネルギー財団 理事（兼任）、2016年2月、ソフトバンクグループ(株) CEOプロジェクト室 室長、2017年10月、SBエナジー(株)代表取締役社長に就任。
  早稲田大学第一文学部史学科（西洋史）卒、豪州国立マッコーリー大学経営大学院財務管理学修士（MFinMgmt）・経営学修士（MBA）、ハーバードビジネススクールGeneral Management Program（GMP）修了。

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  トーマス・コーベリエル
  自然エネルギー財団 理事長

  スウェーデン・チャルマース工科大学教授。工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授（専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム）を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授として教鞭をふるう傍ら、杭州の浙江大学でバイオエネルギー技術の名誉客員専門官を兼任。産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、ヴァッテンフォール社外取締役、スウェーデン財団法人産業開発基金「Industrifonden」の役員を務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会（China Council for International Cooperation on Environment and Development）では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任している。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。
  2018年1月にスウェーデン政府が設立した「気候変動委員会」では委員を務める。

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  大林 ミカ
  自然エネルギー財団 事業局長

  2011年8月、公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は、アラブ首長国連邦の首都アブダビに本部を置く「国際再生可能エネルギー機関（IRENA）」で、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務めていた。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当、2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加し、2000年から2008年まで副所長。2008年から2009年までは駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザーを務めた。2017年、国際太陽エネルギー学会（ISES）よりグローバル・リーダーシップ賞を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。

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  分山 達也
  自然エネルギー財団 上級研究員

  2012年4月より現職。専門分野は、資源工学、地熱発電と地理情報システム（GIS）。AMPL（数理計画言語）を用いて系統統合を考慮した日本の自然エネルギーシナリオの分析を担当。これまでに、GISを用いて、日本の自然エネルギーポテンシャルの評価や、風力発電のゾーニングの研究に従事した。博士（工学）。自然エネルギー財団では、報告書『自然エネルギーの導入拡大に向けた系統運用―日本と欧州の比較から―』（2016年）などの執筆を担当。

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