国際シンポジウム
100％自然エネルギーのビジョンを考える
−REN21の「世界自然エネルギー未来白書」の発表を受けて− 登壇者紹介
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- クリスティン・リンス
- REN21（21世紀のための再生可能エネルギー政策ネットワーク）
事務局長 -
2001年から2011年の10年間、ヨーロッパにおける自然エネルギー産業を取りまとめる欧州再生可能エネルギー評議会（EREC）の事務局長を務め、自然エネルギーとエネルギー効率の分野においては20年以上の経験を誇る。過去にはオーストリアにおいて地域のエネルギー関係機関に所属し、エネルギー効率と自然エネルギー利用の普及に従事してきた。国際経済、および応用言語学の修士号を持つ。2011年7月より現職。
REN21は、自然エネルギー分野における世界中のステークホルダーのネットワーク組織で、国際機関、各国政府、業界団体、科学団体や学会、市民団体などの力を結集している。フランス・パリの国連環境計画（UNEP）に本部を置く。
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- 田中 伸男
- 公益財団法人 笹川平和財団 会長
国際エネルギー機関 元事務局長 - 1972年東京大学経済学部経済学科卒業、1973年通商産業省入省。1986年大臣官房秘書課長補佐。1987年資源エネルギー庁企画官。1989年経済協力開発機構科学技術工業局次長、同局長を経て、1995年産業政策局産業資金課長。1997年通商政策局総務課長。1998年外務省在アメリカ合衆国日本大使館公使。2000年経済産業研究所副所長。2002年通商政策局通商機構部長。2004年経済協力機構科学技術産業局長を経て、2007年9月より国際エネルギー機関（IEA）事務局長。現職は東京大学公共政策大学院 客員教授、笹川平和財団 会長。
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- 増川 武昭
- 太陽光発電協会 事務局長
- 1985年昭和シェル石油㈱に入社。入社後2年間は新潟製油所にて石油精油技術等を学ぶ。その後、通算11年の間、石油・ガスの探鉱開発部門にて海外の鉱区取得や油田買収の交渉業務を担当したり、在オランダのシェルグループの操業会社にも4年間勤務。1998年からは原油の調達・トレーディングを担当し、イラン国営石油会社との価格交渉にも携わる。2002年から約5年間は分散電源事業課長、並びに電力小売り販売課長として電力ビジネスの経験を積む。2007年に経営企画部門に移り、電気自動車の充電サービス会社の立ち上げ等を担当する。2013年にソーラーフロンティア㈱に出向し太陽光発電産業のビジョン策定等に携わる。2017年6月から現職。
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- 末吉 竹二郎
- 自然エネルギー財団 副理事長
- 東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行（現 三菱東京UFJ銀行）に入行。1998年まで勤務した。日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任（CSR）、社会的責任 投資（SRI）についての講演等を行う。主な著書に『ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義』（東洋経済新聞社）、『有害連鎖』（幻冬舎）、『最新CSR事情』（北星堂書店）、『グリーン経済最前線』（岩波新書、共著）がある。
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- 大野 輝之
- 自然エネルギー財団 常務理事
- 東京大学経済学部卒。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年7月から3年間、環境局長を努める。2013年7月に東京都を退職。2013年11月より現職。東京大学非常勤講師。ソウル国際エネルギー諮問委員会委員。2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。著書に 『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』（ともに岩波新書）、『現代アメリカ都市計画』（学芸出版社）など。
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- 相川 高信
- 自然エネルギー財団 上級研究員
- 京都大学大学院農学研究科修了（森林生態学・修士）。三菱UFJリサーチ＆コンサルティング(株)において、森林・林業分野の調査・コンサルティングに従事。東日本大震災を契機に、木質系を中心にバイオエネルギーのプロジェクトに多数関わるようになり、2016年6月より現職。同年3月に北海道大学大学院農学研究院より、森林・林業分野の人材育成政策をテーマに、博士（農学）を取得。著書に『木質バイオマス事業 林業地域が成功する条件とは何か』『先進国型林業の法則を探る』（全国林業改良普及協会）など。