• イベント
  • 自然エネルギー
  • アジア国際送電網

国際シンポジウム REvision2016 自然エネルギー 飛躍の時 登壇者紹介

2016年3月9日

  • エイモリー・B・ロビンス
    エイモリー・B・ロビンス
    ロッキーマウンテン研究所
    共同設立者、主任研究員、名誉会長
    40年以上にわたり、米国のエネルギー省をはじめとする各国政府機関や、世界中の大手企業のアドバイザーを務め、主に先進エネルギーや資源効率、戦略、安全保障、統合設計デザインについて助言している。30冊の著作、450の研究論文を発表しており、受賞した賞は、ブルー・プラネット賞、ザイード未来エネルギー賞、日産賞、ライトライブリフッド賞(「もう一つのノーベル賞)など多数。2009年にはタイム誌が選ぶ「世界で最も影響力のある100人」、フォーリン・ポリシー誌が選ぶ「世界の頭脳100人」に選ばれた。名著「新しい火の創造」(ダイヤモンド社)では、クリーン・エネルギーで経済成長させるための具体的ビジョンを提案し、企業が新たなエネルギー時代を築くための、収益性のある実際的な道筋を示している。
  • アリ・イザディ
    アリ・イザディ
    ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス日本代表
    日本のエネルギー部門に関する研究・分析に取り組むブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス社アナリストチームの統括に当たる。産業技術総合研究所勤務、燃料電池製作企業バラード・パワー・システムズ社勤務などを経て現職に就く。ブリティッシュコロンビア大学において工業物理学学士号、電気工学修士号を取得した後、名城大学において物質科学博士号を取得する。
  • ダグ・アーラント
    ダグ・アーラント
    米国立再生可能エネルギー研究所(NREL)
    戦略的エネルギー分析研究所長
    現在、米国立再生可能エネルギー研究所(NREL)戦略的エネルギー分析研究所長を務めるかたわら、戦略国際問題研究所上級客員フェロー、米国芸術科学アカデミー「社会科学と代替エネルギーの将来」実行委員会委員、米国地球変動研究プログラム(USGCRP)へ諮問を行なう米国研究評議会委員、キーストーンエネルギー委員会委員、気候変動に関する政府間パネル第5次評価報告書統括執筆責任者を務める。エネルギーおよび持続可能性分野の研究に関心を持ち、クリーンエネルギー、再生可能エネルギー、発電システム、天然ガス、科学技術と公共政策の接点などに関する論文を発表。カリフォルニア州ハーベイマッド大学より科学学士号を、レジス大学より経営学修士号を、プリンストン大学より博士号を取得。
  • リー・ジュンフェン
    リー・ジュンフェン
    中国・国家発展改革委員会、国家気候変動戦略研究・国際協力センター所長
    現在、国家気候変動戦略研究・国際協力センター所長を務める。これまで30年間にわたってエネルギー経済学、エネルギー環境学の研究に尽くし、中国の再生可能エネルギー法の制定、また、再生可能エネルギー開発中長期計画の実施に当たって、その骨子策定および草案作成作業の統括を行う。さらに国家科学技術発展中長期計画概要、国家エネルギー法、国家気候変動計画等策定のための研究および草案作成にもかかわる。
  • ジャスミート・クラナ
    ジャスミート・クラナ
    ブリッジ・トゥ・インディア副所長
    インドにおける太陽光発電市場のあらゆる側面にわたる政策、市場動向、財務、ビジネスモデル、企業別経営戦略の分析を専門とし、これまで世界銀行、国際金融公社(IFC)、イギリス国際開発省(DFID)、気候グループ、JAソーラー、ゼネラル・エレクトリック(GE)、タタ・パワー・ソーラー、ボッシュ、ドイツ国際協力公社(GIZ)、TCW、21世紀のための自然エネルギー政策ネットワーク(REN21)、REC ソーラー、日本貿易振興機構(JETRO)、IBC Solar、マハナガール・ガス、スターリング・アンド・ウイルソン社、ファーストソーラー、プラヤス・エネルギー・グループ、ドイツ復興金融公庫(kfW,)、シーメンス、オムロン等有名企業各社、金融諸機関に対して数多くのコンサルティング業務を手がける。
    コンピュータサイエンスおよび工学を専攻し、後にスタンフォード大学より光電変換工学分野での資格を取得。
  • ゲヴォルグ・サルグジアン
    ゲヴォルグ・サルグジアン
    世界銀行 クリーンエネルギー国際リーダー
    世界銀行クリーンエネルギー国際リーダーとして再生可能エネルギー、エネルギー効率、二酸化炭素回収貯留部門を責任分野とし、さらに気候変動対策のための各種基金によるクリーンエネルギーへの投資活動の統括にもあたる。過去15年間にわたる世界銀行在任中にインド、ロシア、スリランカ、モルディブ、アルメニア、ジョージアにおけるエネルギーおよびインフラ関連事業を指揮したほか、ヨーロッパ、アジア、アフリカの多くの国々で職務を遂行。世界銀行入行以前は、多くの企業、官庁において管理職に就く。クリーンエネルギーおよびインフラ関連部門の財務に関して多くの著書、論文を単独あるいは共同で執筆。応用数学修士号取得。経済学博士課程終了。
  • マーサ・エッケルト
    マーサ・エッケルト
    ドイツ連邦経済エネルギー省国際エネルギー政策・エネルギー多国間協力・先進諸国間エネルギー協力課副課長
    2014年より、ドイツ連邦経済エネルギー省国際エネルギー政策チームの一員として、G7、G20等、国際機関が開催する多国間会合において、エネルギー問題を担当。ドイツを議長国として開催された2015年G7エネルギー大臣会合では、統括責任者を務める。
    2011年から2013年まで、ドイツ連邦環境・自然保護・原子炉安全省内において国際再生可能エネルギー政策チームに在籍し、REN21、クリーンエネルギー・ミニステリアル(クリーンエネルギー大臣会合)、東南アジア諸国との二国間協力等、再生可能エネルギーに関する多国間の組織、会合等においてドイツ側責任者を務める。
  • ティム・バックレー
    ティム・バックレー
    エネルギー経済投資アナリシス研究所(IEEFA)
    オーストララシア地域 エネルギー投資分析部長
    過去25年間にわたる金融市場経験をもち、この間、主としてオーストラリア、アジアさらには世界全域の株式市場において活動。オーストラリア、中国、インドにおける再生可能エネルギー、エネルギー効率に関して、また、オーストラリアが抱えるに至っている「座礁資産」リスクに関する研究を行い、現在IEEFAに対して石炭および電力部門に関する経済分析結果の提供を行なう。1998年2007年までシティグループにおいてマネジングディレクターの職にあり、2001年以降は同グループ、オーストラレーシア・エクイティー・リサーチ部長を務める。1996から98年までドイツ銀行シンガポール支店においてリサーチ部長を務める。これに先立つ10年間はコングロマリットエクイティアナリストとして高く評価され、オーストラリアにおけるトップの産業アナリストとして広く知られる。
  • 亀田 正明
    亀田 正明
    太陽光発電協会(JPEA)事務局長
    1985年三洋電機入社。2006年~2009年北米駐在、Sanyo Solar USA LLC社長等を経て、2009年よりJPEA技術部長兼広報部長。2014年よりパナソニック。2015年JPEA事務局長。
  • 高本 学
    高本 学
    日本風力発電協会(JWPA)代表理事
    九大電気工学科卒、1980年4月(株)日立製作所国分工場入社。入社以来、電力流通機器特にガス絶縁開閉装置(GIS)の開発に従事し、1,100kVガス遮断器を開発した。日立事業所副事業所長、電機システム事業部長を経て2015年4月よりエネルギーソリューション社新エネルギーソリューション事業部長。風力関係では、日立富士重工(株)の事業合弁に貢献し、現在5MW洋上向けダウンウィンド型風車システムの開発を推進中。2014年5月日本風力発電協会代表理事就任。熊本県出身。
  • 山崎 誠也
    山崎 誠也
    富士通株式会社
    環境本部 グリーンソリューション推進部部長
    1996年、富士通株式会社入社。携帯電話システムの設計開発に従事。2004年より環境本部において環境コミュニケーションや環境戦略の立案を担当。2013年より環境を切り口にしたソリューションの企画やビジネスを推進。技術士(環境部門)。
  • 藤木 俊光
    藤木 俊光
    経済産業省 資源エネルギー庁
    省エネルギー・新エネルギー部長
    1988年通商産業省入省。中小企業庁長官官房総務課に勤務の後、2005年から2008年まで富山県庁に出向。2008年本庁に戻り長官官房政策企画官、事業環境部金融課長を務めた後、大臣秘書官事務取扱、製造産業局産業機械課長、経済産業政策局企業行動課長、同局経済産業政策課長、大臣官房総務課長を経て2015年に現職に就く。
  • ディミトリ・ペシア
    ディミトリ・ペシア
    ドイツ・アゴラエナギーヴェンデ
    欧州エネルギー協力シニア・アソシエイト
    ドイツにおける電力部門のエネルギー転換を専門分野とする有力シンクタンク、アゴラ・エネルギーヴェンデにおいてシニア・アソシエイトを務める。これに先立ち2008年から2013年まで、在ベルリンフランス大使館に勤務。諸外国との経済ネットワークを掌握する部署、経済部においてエネルギー部門を統括し、独仏二国間の協力関係の強化を任務とし、ドイツのエネルギー、環境、天然資源政策に関してきわめて多くの研究調査を行なった。2005年から2007年まで、フランス外務省において科学技術政策担当官を務め、エネルギーの有効利用、輸送、エネルギー工学関連分野を掌握。フランス語を母国語とする特徴を生かしてスイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)工学部において物理学を学び修士号を、またインペリアル・カレッジ・ロンドンにおいてインターナショナル・ディプロマを取得。
  • ジェレミー・レゲット
    ジェレミー・レゲット
    ソーラーセンチュリー創立者
    カーボン・トラッカー・イニシアチブ代表
    1997年、太陽光発電設備の設計、製造、設置、また大規模ソーラーファームへの設備の設置を行なうイギリス最大の太陽光発電企業ソーラーセンチュリーを創立。以来、同社会長を務める。2006年、同社の利益を基にアフリカに太陽光ランプをもたらすための社会事業団体ソーラーエイドを設立し、会長を務める。同団体のソーシャルベンチャーブランド「サニーマネー」は、ソーラーランタンの小売業者としてアフリカで最も高い売上高を持つ。また資本市場にカーボンアセットバブルが訪れることを警告する金融系シンクタンク、カーボントラッカー会長も務める。各種業界に対して、石油問題、気候問題が広く経済に与えるリスクに関して警告を行い、各種大手企業に対してこれら系統的リスクに対応するためのコンサルティングを行なっている。
  • クラウス・ラーヴェ
    クラウス・ラーヴェ
    世界風力エネルギー会議(GWEC) 会長
    法曹界における活動を経て、現在、風力発電の専門家としてヨーロッパにおいて主導的役割を演じる。1988年から95年までシュレースヴィヒ・ホルシュタイン州政府エネルギー部門を統括。95年から2011年まで同州投資銀行頭取をつとめる。1991年に風力発電に関するプロジェクトが開始されて以来一貫してその推進のための財政措置部門を担当。1988年より風力発電促進協会(FGW)会員。94年以降は同協会を代表して欧州風力エネルギー協会(EWEA)理事会に参加し、99年から2002年まで同協会会長をつとめる。現在、風力発電機メーカーのダブリューケイエヌ社(WKN)監査役会会長、工学専門企業エネルギーシステム・ノルト社(ESN)監査役会役員、フレンスブルク応用科学大学監査役会会長、風力エネルギー企業WindEnergie Zirkel Hanse社会長をつとめる。2013年12月フレンスブルク応用科学大学名誉教授に就任し、同大学において修士課程に学ぶ外国人留学生の指導に当たる。
  • 高橋 洋
    高橋 洋
    自然エネルギー財団特任研究員
    都留文科大学教授
    1993年東京大学法学部卒。同年ソニー株式会社入社。1999年タフツ大学フレッチャー大学院修了(法律外交修士)。2000年内閣官房IT担当室主幹。2007年 東京大学大学院工学系研究科博士課程修了(学術博士)。同年東京大学先端科学技術研究センター特任助教を経て、2009年より富士通総研主任研究員、2015年4月より都留文科大学社会学科教授(現職)。専門は公共政策論・電力システム改革、行政学・地方自治論。経済産業省・総合資源エネルギー調査会委員、大阪府市特別参与、内閣府参与、農林水産省・今後の農山漁村における再生可能エネルギー導入のあり方に関する検討会委員などを歴任。 著書に『電力自由化―発送電分離から始まる日本の再生』(日本経済新聞出版社、2011年)、『イノベーションと政治学ー情報通信革命<日本の遅れ>の政治過程』(勁草書房、2009年)など。
  • ナディア・ホーストマン
    ナディア・ホーストマン
    ドイツ連邦ネットワーク庁国際調整局エネルギー国際調整部長
    ドイツ連邦ネットワーク庁においてエネルギー部門における国際間の調整および規制、隣接諸国との間に発生する係争事例に関するポジションペーパーの準備、分析、プレゼンテーションを統括。ヨーロッパにおいて隣接諸国間に発生する問題を扱う欧州エネルギー規制担当機関評議会(CEER)ドイツ連邦ネットワーク庁代表を務める。事業の経営、契約に関する分野の法規に詳しく、オスナブリュック大学、フランス国立行政学院(ENA)ストラスブール校等、各地の大学で欧州法、組織法を講義。CEER法制特別委員会議長、さらにCEER内において法制、規制に関する問題を取り扱う部門「欧州政策ユニット」議長、EU エネルギー規制協力庁(ACER)上訴委員会委員代行等も務める。
  • 趙 守和
    趙 守和
    中国国家電網公司日本事務所 所長
    1994年、中国国家電網公司に入社。国際協力を専門分野とする。2006年から2011年までプノンペンにおいて同公司CETIC国際水力発電開発会社社長を務め、カンボジア国内二ヶ所における水力発電所建設を統括する。 2011年、同公司欧州事務所副所長を務める。2012年、国際協力部長に就任し、欧州およびオーストラリア市場における合弁買収を担当。2015年に現職に就任。
  • 遠藤 久仁
    遠藤 久仁
    電力広域的運営推進機関理事
    1985年横浜国立大学工学部卒業。同年日本電信電話株式会社入社。通信用エネルギー技術やスマートグリッドに関する研究開発に従事。2008年株式会社エネットに出向し、経営企画部長、取締役営業本部長を歴任。資源エネルギー庁の制度設計ワーキンググループや買取制度小委員会等の委員を務め、電力システム改革やFIT等の制度設計に関与。2015年3月株式会社エネットを退職。同年4月より現職。
  • 岡本 浩
    岡本 浩
    東京電力株式会社 常務執行役
    経営技術戦略研究所長
    兼 新成長タスクフォース事務局長
    兼 次世代サービス担当
    平成5年東京大学大学院工学系研究科電気工学専攻博士課程修了。東京電力入社。主に、電力システムに関する技術開発、UHV送電技術のとりまとめと国際標準化、海外コンサルティング、再生可能エネルギーの統合、スマートグリッド、電力システム改革などの業務に携わる。技術部スマートグリッド戦略グループマネージャー、パワーグリッド・カンパニー系統エンジニアリングセンター所長兼技術統括部兼企画部、技術統括部長兼経営企画本部系統広域連系推進室長を経て、平成27年6月より現職。国際電気標準会議(IEC)送変電諮問委員会(ACTAD)委員。
  • トーマス・コーべリエル
    トーマス・コーべリエル
    自然エネルギー財団理事長
    スウェーデン・チャルマース工科大学教授
    自然エネルギー財団の理事長として一年の四分の一を日本で過ごす。工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授(専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム)を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授として教鞭をふるう傍ら、杭州の浙江大学でバイオエネルギー技術の名誉客員専門官を兼任。
    産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、ヴァッテンフォール社外取締役、スウェーデン財団法人産業開発基金「Industrifonden」の役員を務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会(China Council for International Cooperation on Environment and Development)では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任している。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。
  • 末吉 竹二郎
    末吉 竹二郎
    自然エネルギー財団副理事長
    東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行(現 三菱東京UFJ銀行)に入行。1998年まで勤務した。 日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。 現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。 この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任(CSR)、社会的責任 投資(SRI)についての講演等を行う。 主な著書に『ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義』(東洋経済新聞社)、『有害連鎖』(幻冬舎)、『最新CSR事情』(北星堂書店)、『グリーン経済最前線』(岩波新書、共著)がある。
  • 大野 輝之
    大野 輝之
    自然エネルギー財団常務理事
    東京大学経済学部卒。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年7月から3年間、環境局長を努める。2013年7月に東京都を退職。2013年11月より現職。東京大学非常勤講師。ソウル国際エネルギー諮問委員会委員。
    2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。
    著書に 『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』(ともに岩波新書)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社)など。
  • 大林 ミカ
    大林 ミカ
    自然エネルギー財団事業局長
    2011年8月、公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は、アラブ首長国連邦の首都アブダビに本部を置く「国際再生可能エネルギー機関(IRENA)」で、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務めていた。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当、2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加し、2000年から2008年まで副所長。2008年から2009年までは駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザーを務める。
    大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。

REvision2016 プログラムページへ戻る

外部リンク

  • JCI 気候変動イニシアティブ
  • 自然エネルギー協議会
  • 指定都市 自然エネルギー協議会
  • irelp
  • 全球能源互联网发展合作组织

当サイトではCookieを使用しています。当サイトを利用することにより、ご利用者はCookieの使用に同意することになります。

同意する