シンポジウム
「東京はロンドンを超えられるか―より持続可能なオリンピックをめざして―」 登壇者紹介
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- ショーン・マッカーシー
- アクション・サステイナビリティ ディレクター
持続可能なロンドン2012委員会 元議長 - 持続可能なビジネス戦略と実務に関する専門家でありアドバイザー。
2006－2013年は、ロンドンオリンピック・パラリンピック大会の持続可能性を大会組織委員会から独立した立場から監視する公的機関として設立された「持続可能なロンドン2012委員会」の議長として、ロンドン市長とオリンピック担当大臣に対して直接アドバイスを行った。現在は、持続可能なサプライチェーンの普及促進を目的として活動を行うコンサルタント会社アクション・サステイナビリティの代表を務めるほか、英国内の建設業界におけるサプライチェーン上の持続可能性能力向上を目的とした共同イニシアティブSupply Chain Schoolの議長、ロンドン交通局の安全・サステナビリティ部会の顧問、ロンドン市長の諮問機関である「ロンドン持続可能な開発委員会」委員、他にも鉄道や製造業におけるアドバイザーなど官民の幅広い分野で活躍中。
持続可能性推進とロンドンオリンピック・パラリンピック大会における功績に対し、2013年に英国女王より大英帝国勲章を受章した。大手企業の経営陣として20年以上、また様々な企業・行政機関に対する独立したアドバイザーとしても8年以上の経験を有する。
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- 山本 良一
- 日本エシカル推進協議会代表
東京大学名誉教授
東京都市大学特任教授 - 1969年東京大学工学部卒業。1974年同大学院工学系研究科博士課程修了、工学博士。1980年同助教授（工学部金属材料学科）、1989年同先端科学技術研究センター教授、1992年同生産技術研究所教授、2010年東京大学名誉教授。2011年4月東京都市大学環境学部特任教授、国際基督教大学客員教授、2013年国際グリーン購入ネットワーク名誉会長。環境配慮契約法委員会座長、LCA 日本フォーラム会長、エコプロダクツ展実行委員長、日本エシカル推進協議会代表、現在に至る。
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- 田辺 新一
- 早稲田大学建築学科 教授
- 1958年福岡県生まれ。建築環境学が専門。快適性と省エネルギーのバランスに興味を持つ。早稲田大学理工学部建築学科卒業、工学博士。デンマーク工科大学、カリフォルニア大学バークレー校、お茶の水女子大学生活科学部助教授を経て2001年から現職。東京都環境審議会委員、米国暖房冷凍空調学会Fellow、ISO-TC146/SC6議長を務めるなど国際的に活動。建築設備技術者協会会長、協会からの2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会における建築設備に関する提言｢熱いオリンピックを日本の技術・伝統で涼しく｣を取りまとめた。
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- 水野 正人
- ミズノ株式会社会長
元東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会CEO - 兵庫県出身。甲南大学、米国カーセージカレッジ卒業。
美津濃（現ミズノ）株式会社 1988年代表取締役社長、2006年代表取締役会長。
1996年より国際オリンピック委員会（IOC）スポーツ・環境委員会委員（現 エキスパート）を務める。
2001年－2013年日本オリンピック委員会理事（現、名誉委員）。2011年にミズノの代表取締役会長を退任し、東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会CEOとして、招致活動に従事した。
2013年ミズノ株式会社顧問、2014年会長に就任。
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- 筒井 隆司
- WWFジャパン（公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン）事務局長
- 2015年2月、WWFジャパン（公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン）事務局長に就任。1982年にソニー株式会社入社後、中東や欧米諸国など多数の海外支社での駐在経験を有し、ソニーロシアおよびソニーブラジルでは社長を務めた。長年にわたり、産業界の第一線で培ってきた経験とリーダーシップを活かし、国際NGOという新たな立場で、新たな貢献を目指す。
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- 末吉 竹二郎
- 国連環境計画・金融イニシアティブ特別顧問
自然エネルギー財団副理事長 - 東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行（現 三菱東京UFJ銀行）に入行。1998年まで勤務した。 日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。
現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。 この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任（CSR）、社会的責任 投資（SRI）についての講演等を行う。
オリンピック・パラリンピックの東京招致にあたり、国際オリンピック委員会評価チームへの2013年プレゼンテーションの際、水野正人東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会CEO、大野輝之東京都環境局長（共に肩書きは当時）と共に環境部門における最終説明役を務めた。
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- 大野 輝之
- 自然エネルギー財団常務理事
- 1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。
「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引してきた第一人者。気候変動対策とエネルギー政策について、自然エネルギーの導入、省エネルギーの推進を図る数々の施策を、産業界の合意を形成して導入、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年7月から3年間、環境局長を務める。2006年から2013年までのあいだ東京都庁の環境政策を所管する立場から、東京の二回のオリンピック・パラリンピック招致において立候補ファイルの環境のパート作成に関わった。2013年7月に東京都を退職後、2013年11月より現職。