国際シンポジウム
「自然エネルギー先進国」へ大転換するドイツ
－いかにして試練を乗り越えてきたのか－ 登壇者紹介
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- 山家 公雄
- エネルギー戦略研究所株式会社 取締役研究所長
- 1980年東京大学経済学部卒。同年、日本開発銀行入行。1999年日本政策投資銀行環境エネルギー部課長（電力担当）、2004年に環境・エネルギ－部次長。2005年より地域総合整備財団において開発部長、調査部長、調査部審議役を歴任し、2009年より日本政策投資 銀行参事 役、エネルギー戦略研究所取締役研究所長。
食料・農業・農村政策審議会企 画部会地球環境小委員、山形県総合政策審議会委員、山形県エネルギー総合アドバイザーを歴任。主な著書に 『再生可能エネルギ－の真実』（エネルギーフォーラム、2013年）、『オバマのグリーン・ニューディール』（日本経済新聞出版社、2009年）。 2013年4月より、日経ビジネスオンラインにコラム「エネルギ－世界の新潮流」を連載中。現在、東北公益文科大学および京都大学の特任教授を務める。
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- クラウス・フォンセンブッシュ
- 50ヘルツ送電会社エネルギー経済局長
- 1992年から1997年まで、アーヘン工科大学にて電気工学を学ぶ。2001年、アーヘンの電力システム・電力経済研究所より、自動化ネットワーク拡張計画の研究で博士号を取得。2003年から2006年には、電力供給産業や電気産業の技術的な知識と実践力の提供を目的とした非営利研究団体FGHにおいて、ソフトウェア開発のリーダーを務めた。その後、ABBにて様々な役職に従事し、2011年9月までスマートグリッド事業開発部を率いた。
2011年10月より、50ヘルツ送電会社のエネルギー経済局長。
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- 高橋 洋
- 富士通総研主任研究員
- 1993年東京大学法学部卒。同年ソニー株式会社入社。1999年タフツ大学フレッチャー大学院修了（法律外交修士）。2000年内閣官房ＩＴ担当室主幹。2007年 東京大学大学院工学系研究科博士課程修了（学術博士）。同年東京大学先端科学技術研究センター特任助教を経て、2009年より現職。専門はエネルギー政策、電力システム改革。総合資源エネルギー調査会委員、大阪府市特別参与、内閣府参与などを歴任。著書に『電力自由化―発送電分離から始まる日本の再生』（日本経済新聞出版社、2011年）など。
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- トーマス・コーべリエル
- 自然エネルギー財団
理事長／代表理事 - スウェーデン・チャルマース工科大学教授。自然エネルギー財団の理事長として一年の四分の一を日本で過ごす。
工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授（専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム）を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授として教鞭をふるう傍ら、杭州の浙江大学でバイオエネルギー技術の名誉客員専門官を兼任。産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、スウェーデン財団法人産業開発基金「Industrifonden」の役員を務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会（China Council for International Cooperation on Environment and Development）では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任している。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。
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- 末吉 竹二郎
- 公益財団法人 自然エネルギー財団 代表理事 副理事長
- 東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行（現 三菱東京UFJ銀行）に入行。1998年まで勤務した。 日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。 この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任（CSR）、社会的責任 投資（SRI）についての講演等を行う。主な著書に「ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義」（東洋経済新聞社）、「有害連鎖」（幻冬舎）、「最新CSR事情」（北星堂書店）、「グリーン経済最前線」（岩波新書、共著）がある。
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- 大林 ミカ
- 公益財団法人 自然エネルギー財団 事業局長
- 2011年8月、公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加、2013年8月より事業局長。財団設立前は、アラブ首長国連邦の首都アブダビに本部を置く「国際再生可能エネルギー機関（IRENA）」で、2010年4月から2011年8月まで、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務めていた。英会話講師などを務めた後、1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当する。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。その後、2008年から2009年までは駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザーを務める。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。共著に「自然エネルギー市場」（飯田哲也編著、築地書館、2005）、「環境と開発のためのグローバル秩序」（毛利勝彦編著、東信堂、2008）、「地球を救う仕事6・温暖化をくい止めたい2」（草場よしみ編著、汐文社、2009）、「脱原発のための平和学」（国際基督教大学平和研究所編、法律文化社、2013）、など。