セミナー
自然エネルギーが企業価値を高める  登壇者紹介

  • ポール・ディキンソン
    CDP エクゼクティブチェア
    環境を持続可能な状態に保ち、危険な気候変動を防止する世界的な経済システムを構築するという志の下、2000年にCDPを設立。これ以前には、ルーファス・レナード・コーポレート・コミュニケーションズとヨーロッパ最大のビデオ会議サービスであるEyeNetworkを立ち上げ、また英国のファカルティ・アンド・アクチュアリー研究所の環境研究グループのメンバーを務めた。Financial Times Prentice Hallによって2000年に出版された「Beautiful Corporations」をはじめ、さまざまな出版物を執筆。この本では、現在商業において重要性を増している持続可能な製品マーケティングの概念を導入している。NGO ShareAction理事および副議長、Findhorn財団理事、NGO Influence Map顧問を務め、また碍子会社CosyHomeの創設者およびディレクターでもあるポールは、光ファイバーブロードバンドと経済成長の脱物質化にも熱意を持って取り組んでいる。
  • フィオナ・レイノルズ
    PRI マネージングディレクター
    2013年にPRI(Principles of Responsible Investors)に入社。PRIのグローバルでの運営の責任者。年金分野で20年以上の経験を有し、特にオーストラリア政府と連携しオーストラリア労働者の年金政策の変更をするための重要な役割を果たした。また、生涯にわたり女性が社会で活躍できるような活動に関心を持っている。PRI入社前は、オーストラリア退職年金受託者協会(AIST)で最高経営責任者(CEO)として7年間勤務。それ以前はAUSfund、Industry Funds Credit Control、UNHCR(オーストラリア)、National Network of Women in Superでディレクターを歴任。2012年9月、オーストラリア・フィナンシャル・レビュー公共政策において影響を与えた女性100人の1人として選ばれた。また、International Integrated Reporting Council (IIRC)、Tomorrow’s Company、the Global Advisory Council on Stranded Assets at Oxford University and the Business for Peace Steering Committeeのカウンシルなど要職に就く。
  • 松井 泰宏
    株式会社日本政策投資銀行 企業金融第5部課長
    1971年生まれ。兵庫県立姫路西高校卒。1994年東京大学工学部卒(都市工学)、日本開発銀行(現日本政策投資銀行)入行。
    都市開発部、建設省(現国土交通省)出向、東海支店、ワシントン事務所、ストラクチャードファイナンス部、財務部財務課長等を経て、2015年より現職。財務部時代に日本初のグリーンボンドを発行し、現在は国内外の再生可能エネルギープロジェクトへの投融資を担当。2012年マサチューセッツ工科大学大学院修了(経営学修士)。
  • 三原 淳一郎
    アールジェイ・インベストメント株式会社 代表取締役社長
    2017年3月29日に東京証券取引所インフラファンド市場に上場した日本再生可能エネルギーインフラ投資法人(証券コード9283)の執行役、及び同ファンドを運用するアールジェイ・インベストメント株式会社の代表取締役。
    現職以前は日本興業銀行、メリルリンチ日本証券、アライアンス・バーンスタイン等の日米の企業にて、約30年間に渡り金融界の幅広いキャリアに携わる。メリルリンチではマネージングディレクターとして日本における証券化業務を統括した。
    1987年国際基督教大学卒、1992年ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院修士(MBA)。
  • 堀江 隆一
    CSRデザイン環境投資顧問株式会社 代表取締役社長
    不動産・インフラストラクチャー投資運用へのESG組込み支援業務や、環境不動産に関する調査業務を行うCSRデザイン環境投資顧問株式会社の代表取締役社長。以前は、日本興業銀行、メリルリンチ証券に勤務後、ドイツ証券では再エネファンド等を含むストラクチャード・ファイナンス業務を統括。東京大学法学部卒、カリフォルニア大学バークレー校MBA、桜美林大学大学院非常勤講師、国土交通省「ESG投資の普及促進に向けた勉強会」座長、国連環境計画・金融イニシアティブ(UNEP FI)不動産WG顧問、責任投資原則(PRI)日本ネットワーク不動産WG・インフラストラクチャーWG議長等。
  • 森澤 充世
    CDP ジャパンディレクター、PRI ジャパンヘッド
    CDP事務局ジャパンディレクター、PRIグローバルネットワーク&アウトリーチ ジャパンヘッドを兼務。シティバンク等で金融機関間決済リスク削減業務に従事後、2006年CDPの世界的拡大に伴い、日本担当としてCDPに参加する。2010年PRIの日本ネットワーク創設にあたり、日本の責任者として参加する。東京大学大学院新領域創成科学研究科博士課程修了、博士(環境学)
  • クリスティン・リンス
    REN21(21世紀のための再生可能エネルギー政策ネットワーク)事務局長
    2001年から2011年の10年間、ヨーロッパにおける自然エネルギー産業を取りまとめる欧州再生可能エネルギー評議会(EREC)の事務局長を務め、自然エネルギーとエネルギー効率の分野においては20年以上の経験を誇る。過去にはオーストリアにおいて地域のエネルギー関係機関に所属し、エネルギー効率と自然エネルギー利用の普及に従事してきた。国際経済、および応用言語学の修士号を持つ。2011年7月より現職。
    REN21は、自然エネルギー分野における世界中のステークホルダーのネットワーク組織で、国際機関、各国政府、業界団体、科学団体や学会、市民団体などの力を結集している。フランス・パリの国連環境計画(UNEP)に本部を置く。
  • 山崎 琢矢
    経済産業省 資源エネルギー庁 新エネルギー課長
    1996年4月、通商産業省(現:経済産業省)入省。電力事業制度改革(第2次改革:小売の部分自由化の導入)、ベンチャー企業育成政策、サイバーセキュリティ政策(内閣官房情報セキュリティセンターNISCの創設等)を担当。2006年7月より米国ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院(SAIS)にて修士号を取得後、同大学院客員研究員として活動。2008年6月に帰国後、経済産業省にてインフラ・システム輸出の制度設計等を手掛ける。2012年8月より、震災を契機に検討が本格化した電力システム改革の制度設計を担当。2015年10月より、経済産業大臣秘書官を務め、2016年10月より現職。
  • 金光 英之
    富士通株式会社 環境本部長
    1987年 富士通株式会社入社。半導体開発部門のエンジニアとして、ウェハプロセス用の技術開発に15年間従事。その後環境本部で、富士通グループ全社の工場、データセンターを含む施設の省エネなどの環境活動を推進。2008年~2012年に赴任しブリュッセルに駐在。EUの環境政策の調査及びロビー活動に従事。2013年に環境本部グリーンマネジメント統括部長、2015年に同グリーンビジネスイノベーション統括部長、2017年に環境・CSR本部長に就任。
  • 磯野 謙
    自然電力株式会社 代表取締役
    大学卒業後、株式会社リクルートにて、広告営業を担当。その後、風力発電事業会社に転職し、全国の風力発電所の開発・建設・メンテナンス事業に従事。2011年6月自然電力(株)を設立し、代表取締役に就任。主に新規事業開発を担当。2013年1月juwi自然電力設立後、同社取締役も兼務。慶應義塾大学環境情報学部卒業。コロンビアビジネススクール・ロンドンビジネススクールMBA。
  • 伊藤 敦
    ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社 代表取締役
    ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社 代表取締役、ネクストホールディングス株式会社 代表取締役。1968年生まれ、2003年にネクストエナジー・アンド・リソース株式会社を設立、2013年に福美建設株式会社とともに持株会社ネクストホールディングス株式会社を設立し、現在に至る。
  • 末吉 竹二郎
    自然エネルギー財団 代表理事副理事長、CDPジャパンチェアマン
    東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行(現 三菱東京UFJ銀行)に入行。1998年まで勤務した。日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任(CSR)、社会的責任 投資(SRI)についての講演等を行う。主な著書に『ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義』(東洋経済新聞社)、『有害連鎖』(幻冬舎)、『最新CSR事情』(北星堂書店)、『グリーン経済最前線』(岩波新書、共著)がある。
  • 大野 輝之
    自然エネルギー財団 常務理事
    東京大学経済学部卒。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年7月から3年間、環境局長を努める。2013年7月に東京都を退職。2013年11月より現職。東京大学非常勤講師。ソウル国際エネルギー諮問委員会委員。2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。著書に 『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』(ともに岩波新書)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社)など。
  • 大林 ミカ
    自然エネルギー財団 事業局長
    2011年8月、公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は、アラブ首長国連邦の首都アブダビに本部を置く「国際再生可能エネルギー機関(IRENA)」で、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務めていた。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当、2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加し、2000年から2008年まで副所長。2008年から2009年までは駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザーを務めた。2017年、国際太陽エネルギー学会(ISES)よりグローバル・リーダーシップ賞を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。