国際シンポジウム
脱炭素経済に向かうバイオエネルギー戦略 ―スウェーデン・世界の最新動向に学ぶ  登壇者紹介

  • ヴィクトリア フォシュルンド=ベラス
    スウェーデン大使館 公使/代理大使
    2014年より在京スウェーデン大使館公使/代理大使を務める。日本への赴任前は、ストックホルムのスウェーデン外務省において東南アジア課長を務めた。在タリン(エストニア)、在ハラレ(ジンバブエ)スウェーデン大使館および外務省本省において数々の役職を歴任。
  • レミギウス・ラピンスカス
    世界バイオエネルギー協会 (WBA) 代表
    2004年にリトアニア・バイオマス・エネルギー協会(LITBIOMA)を設立、2014年まで代表を務める傍ら、欧州バイオマス協会(AEBIOM)の理事を2006年から2010年まで2期にわたり務める。また、2003年にバイオマス燃料生産会社を設立、2003年から2008年まで理事長を務め、リトアニア最大のバイオマス燃料生産会社に育て上げた。バイオマスのサプライチェーンおよび国際貿易でも豊富な経験を持ち、様々な生産・サービス関連企業の投資家、会長、役員などとして活躍。グリーン政策研究所の所長として、社会各分野における持続可能な開発目標の達成に尽力する。現在、世界バイオエネルギー協会(WBA)代表、およびLITBIOMA理事を務めつつ、リトアニアのENplus認証制度の監督を行っている。
  • 熊崎 実
    日本木質バイオマスエネルギー協会 会長
    農林省林業試験場(現・森林総合研究所)林業経営部長、筑波大学農林学系教授、岐阜県立森林文化アカデミー学長を歴任。現在は、筑波大学名誉教授、一般社団法人日本木質ペレット協会会長、一般社団法人日本木質バイオマスエネルギー協会会長。専門は国際森林資源論、農学博士。著書に『林業経営読本』(日本林業調査会)、『木質バイオマス発電への期待』(全国林業改良普及協会)『木質エネルギービジネスの展望』(同左)、『木質資源とことん活用読本』(編著、農文協)ほか。訳書に『日本人はどのように森をつくってきたのか』(C.タットマン、築地書館)、『樹木学』(P.トーマス、築地書館)、『熱電併給システムではじめる木質バイオマスエネルギー発電』(編著、日刊工業新聞)ほか多数。
  • ジャン=マルク・ジョサール
    欧州バイオマス協会 (AEBIOM) 事務局長
    1989年にベルギーのルーヴァン・カトリック大学を卒業以来、バイオエネルギー分野に従事。20年以上の経験をもとに、バイオエネルギー技術、エネルギー作物、輸送バイオ燃料、バイオマス燃料生産、環境影響、政策、経済、支援制度など、多岐に渡る専門知識・技術を誇る。現在、欧州バイオマス協会(AEBIOM)を事務局長として統括し、AEBOIMの立場を代表した発言を重ねる。農学者。英語とフランス語に堪能。
  • マッツ・エングストローム
    スウェーデン大使館 科学・イノベーション参事官
    2015年より駐日スウェーデン大使館でエネルギー関連のイノベーションを担当。スウェーデン環境・エネルギー省で副大臣を務め、1989年にはスウェーデンの炭素税を策定したチームに参画。技術誌「Ny Teknik」の編集長や、スウェーデン最大の労働組合ユニオネンの政治部長も務めた。
  • フォルカー・レンツ
    ドイツバイオマス研究センター(DBFZ)熱化学的変換技術部 部長
    ライプチヒのドイツバイオマス研究センター(DBFZ)で熱化学的変換技術部部長を務める。「スマート・バイオマス・ヒート」概念の研究責任者として、特に、変動型自然エネルギー電源を補完するバイオマス発電の系統安定化作用の研究をとりまとめるほか、排出量削減や次世代バイオ固形燃料の研究なども手がける。
  • カリン・ハラ
    世界バイオエネルギー協会(WBA)事務局長
    バイオマス・バイオエネルギーの分野で30年の経験を持つ。化学工学の学識をもとに複雑なバイオマス技術にも精通し、世界でバイオエネルギーの持続的利用を促進している。1988年よりスウェーデン・バイオエネルギー協会プロジェクト・マネージャーを務め、現在は世界バイオエネルギー協会事務局長として、50カ国以上にわたる200以上の所属団体をとりまとめる。人材能力養成、バイオエネルギー政策、コミュニケーション論などにも造詣が深い。
  • ビョルン・フォスベリ
    World Thermals Service社(スウェーデン)会長
    World Thermal Service(WTS)社を1989年に設立し、近年は同社の国際展開を担ってきた。現在は会長を務める。WTS社は、スウェーデンのバイオマス燃料のバーナーに特化した製造メーカーであり、石炭や重油、ガスなどの化石燃料のバイオマス燃料への混焼や転換において、25年以上の経験を有する。顧客は全世界に広がり、導入事例は、地域熱供給プラントや発電所、産業用の蒸気ボイラーなど多岐にわたる。
  • 沼 真吾
    フォレストエナジー株式会社 代表取締役社長
    前職くにうみアセットマネジメントでは取締役副社長として太陽光や風力発電事業を推進するとともにバイオマス発電事業を立ち上げる。同社のバイオマス発電事業を譲り受け、2015年にフォレストエナジーを創業。フォレストエナジーでは宮崎森林発電所(5.75MW、木質バイオマス)とユナイテッドリニューアブルエナジー(20.5MW、木質バイオマス)の設立に尽力。15年間のプライベート・エクイティ投資経験を有す。日本債券信用銀行、クレディスイスを経て1999年にユニゾン・キャピタルに参画、1号ファンド(380億円)と2号ファンド(1,140億円)の運用に携わる。2008年よりアドベント・インターナショナルの日本ファンド(600億円)設立に参画。この間、主に小売やテクノロジー業界への投資を担当し、あきんどスシローやドラッグイレブン等の社外取締役に就任し経営変革を支援。2011年にImproVistaを共同創業し、インキュベーション施設運営やシード投資を通じてオーマイグラス、ココナラ、Material World、くにうみアセットマネジメント等の創業期を支援。
  • 田中 いずみ
    デンマーク大使館上席商務官(エネルギー・環境担当)
    デンマーク外務省 The Trade Council(商務部門)に所属、エネルギー・環境分野において、デンマーク企業の日本進出を含め、デンマークの技術や考え方を日本で導入するための糸口を提供している。1998年カリフォルニア大学天然資源学部環境科学・マネジメント・政策科終了後、株式会社東芝で環境技術の研究、スウェーデン大使館で科学技術、環境、エネルギー政策の分析に従事。2008年東北大学環境科学研究科博士前期課程修了、修士。2014年1月から現職。
  • トーマス・コーべリエル
    自然エネルギー財団 理事長
    スウェーデン・チャルマース工科大学教授
    工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授(専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム)を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授として教鞭をふるう傍ら、杭州の浙江大学でバイオエネルギー技術の名誉客員専門官を兼任。
    産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、ヴァッテンフォール社外取締役、スウェーデン財団法人産業開発基金「Industrifonden」の役員を務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会(China Council for International Cooperation on Environment and Development)では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任している。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。
  • 大林 ミカ
    自然エネルギー財団 事業局長
    2011年8月、公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は、アラブ首長国連邦の首都アブダビに本部を置く「国際再生可能エネルギー機関(IRENA)」で、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務めていた。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当、2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加し、2000年から2008年まで副所長。2008年から2009年までは駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザーを務める。
    大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。
  • 相川 高信
    自然エネルギー財団 上級研究員
    京都大学大学院農学研究科修了(森林生態学・修士)。三菱UFJリサーチ&コンサルティング(株)において、森林・林業分野の調査・コンサルティングに従事。東日本大震災を契機に、木質系を中心にバイオエネルギーのプロジェクトに多数関わるようになり、2016年6月より現職。同年3月に北海道大学大学院農学研究院より、森林・林業分野の人材育成政策をテーマに、博士(農学)を取得。著書に『木質バイオマス事業 林業地域が成功する条件とは何か』『先進国型林業の法則を探る』(全国林業改良普及協会)など。