国際シンポジウム
REvision2017 自然エネルギーが切り拓く未来  登壇者紹介

  • エイモリー・B・ロビンス
    ロッキーマウンテン研究所
    共同設立者、チーフサイエンティスト
    40年以上にわたり、米国のエネルギー省をはじめとする各国政府機関や、世界中の大手企業のアドバイザーを務め、主に先進エネルギーや資源効率、戦略、安全保障、統合設計デザインについて助言している。30冊の著作、450の研究論文を発表しており、受賞した賞は、ブルー・プラネット賞、ザイード未来エネルギー賞、日産賞、ライトライブリフッド賞(「もう一つのノーベル賞)など多数。2009年にはタイム誌が選ぶ「世界で最も影響力のある100人」、フォーリン・ポリシー誌が選ぶ「世界の頭脳100人」に選ばれた。
    ロッキーマウンテン研究所の科学者が多数関わった彼の31冊目の書著『新しい火の創造』(和訳版:2012年ダイヤモンド社刊)は、企業主導で2050年までに米国の石油、石炭、原子力を削減しつつ5兆ドルの節約を実現する道筋を提示した。2013-16年には、中国国家発展改革委員会のために中国のエネルギー転換に向けた同様の画期的なロードマップを作成し、第13次五カ年計画策定の情報源となった。2016年、ドイツのエネルギー転換に寄与したとして、ドイツ大統領より受勲した。
  • 志賀 俊之
    日産自動車株式会社 取締役副会長、産業革新機構代表取締役会長
    1976 年 日産自動車株式会社入社
    1999 年 同社企画室長、アライアンス推進室長
    2000 年 同社常務(執行役員)
    2005 年 同社代表取締役、同社最高執行責任者
    2013 年 同社代表取締役副会長
    2014 年 公益社団法人経済同友会副代表幹事(現在に至る)
    2015 年 日産自動車株式会社 取締役 副会長(現在に至る)
    2015 年 株式会社産業革新機構代表取締役会長(現在に至る)
  • ケイティ・ヒル
    アップル社 環境イニシアティブ サプライヤークリーンエネルギープログラム・ヘッド
    アップル社のサプライヤークリーンエネルギープログラムを統括。このプログラムは、同社の製造パートナーのエネルギー使用量を削減し、施設をクリーンエネルギーで運営し、質の高い再生可能エネルギープロジェクトを推進することを目標として掲げている。サプライヤーとの連携により、2020年までに新しいクリーンエネルギーを、中国での2GWを含め全世界で4GW以上導入し、アップル社のカーボンフットプリントを削減することを目指している。アップル社の前は4年間インドで投資会社Acumenにてクリーン技術企業に対する投資に従事、この他、マッキンゼー、Generation Investments, Dalberg Global Advisors、China Greentech Initiativeにてキャリアを積む。スタンフォード大学環境工学修士号、国際関係経済の学士を取得している。
  • 小林 正明
    環境省 事務次官
    1979年、環境庁入庁。環境影響評価課長、環境保健部企画課長、総合環境政策局総務課長、大臣官房秘書課長等を経て、アメリカにある東西センターにも出向、日米の気候変動対策の比較等の研究に従事。水・大気環境局長、総合環境政策局長、地球環境審議官を歴任し、2016年6月より現職。
  • エルヴェ・トゥアティ
    ロッキー・マウンテン研究所 マネージングダイレクター・ビジネス再生可能エネルギーセンター
    ロッキー・マウンテン研究所(RMI)マネージングダイレクターを務める。同研究所内では、「ビジネス再生可能エネルギーセンター(BRC)」イニシアチブ、「サンシャイン・フォー・マインズ(鉱山に太陽光を)」イニシアチブなど、電力部門において既存の枠を刷新するビジネスモデルおよびその技術の導入、また、大企業における再生可能エネルギーの導入の促進に焦点を当てた活動に取り組む。このほか、同研究所のスピンオフとして誕生した企業ブラックベア・エナジー(BBE)会長を務め、分散型エネルギーの不動産投資信託においてオーナー代行を行う業務を統括。RMI外の活動として、投資銀行グリーンテックキャピタルアドバイザーズでアドバイザーを務め、また、欧州や北米でクリーンテック起業のための助言を行う。
    ドイツの大手電力会社E.ONにおいて、「E.ON気候変動・再生可能エネルギー」グローバルマネージングディレクターとして太陽光およびバイオマス関連ビジネスを担当、また、分散型エネルギービジネス「E.ONコネクティングエナジーズ」を創設し初代CEOを務めるなど、E.ONにおける各種の役職を歴任。2013年、E.ONは、トゥアティ氏が行った業務成果によって「ベスト・グリーンテック・カンパニー」賞を受賞。E.ONに奉職以前は、マッケンジー・アンド・カンパニーに勤務。
    パリ高等師範学校で数学を専攻し修士号取得。また、博士号(コンピュータサイエンス)をカリフォルニア大学バークレー校より取得。当初、工学分野において学術論文20件余りを執筆し、IEEE最優秀論文賞受賞。米国特許を一件もつ。
  • ダミアン・ライアン
    クライメート・グループ 最高責任者代理
    クライメート・グループ上級管理職チームメンバー、同グループCEO(最高責任者)代理を務める。2008年にクライメート・グループに参加。戦略・企画調整統括担当を務めた後に現職に就任。過去5年間にわたってクライメート・グループが掲げる国際気候政策の推進に務め、国連気候交渉、国際航空機排出物質、アメリカ、インド、中国における気候変動資金とそのトラッキング政策などに取り組む。クライメート・グループ参加以前は、ニュージーランド外交部において外交政策アナリストを務め、多国間貿易・気候交渉を担当。応用科学学士号、国際関係学修士号をもつ。
  • ステファン・シュリグ
    世界未来協議会
    理事・気候エネルギー部門ディレクター
    工学修士(建築学)。気候変動、再生可能エネルギー、持続可能な都市などに関して、世界各国の政府・国会議員へのアドバーザーとして活躍。現在、「もうひとつのノーベル賞」の呼称で知られる「ライト・ライブリフッド賞」財団の姉妹機関、世界未来協議会 (WFC)の理事。再生可能エネルギーおよび持続可能な都市に関する国際政策キャンペーンを立ち上げ、100%自然エネルギー世界キャンペーン理事会会員、国連人間居住計画世界都市問題キャンペーン実行委員会会員も務める。都市問題および気候変動に関する国際専門委員会を世界未来協議会と共同で創設し、「再生都市」構想をさらに一歩進めた。アフリカ、中国においても世界未来協議会支部設立の指揮を執る。2015年よりハンブルク大学において都市計画大学院講座を担当。
  • ヘレン・フォン・ライス
    イケア・ジャパン株式会社 代表取締役社長
    1998年、イケア・グループに入社。イケア・コミュニケーションズ取締役、イケア(スウェーデン)インフォメーション・マネージャー、イケア(中国)ストア・マネージャーを歴任し、2013年よりイケアUS副リテール・マネージャーを務める。2016年8月、イケア・ジャパン株式会社代表取締役社長に就任。
  • ティエリー・ルペック
    エンジー社 副社長
    研究・技術・イノベーション担当
    2016年より、フランスを基盤とした大手電気・ガス事業社エンジー社の研究、技術、イノベーション担当副社長。エンジー社グループの研究施設、ベンチャーキャピタル、インキュベーション活動を統括。EnTechs(分散型エネルギーやデジタルテクノロジーの発展を促すビジネスモデル)分野における大規模なビジネス展開を目指すEngieTech創設の指揮を執る。
    エンジー社入社以前は、太陽光発電分野の世界的大手企業Solairedirectを共同創設し、社長を務める。同社は、開発、建設、投資、営業のバリューチェーンを産業化することで、太陽光発電を最も競争力の高いエネルギー源に引き上げることに焦点をおいた、きわめて特徴的なビジネスモデルを構築。世界四大陸を市場に事業を展開し、1GW以上の発電施設を建設。2015年、同社はエンジー社の傘下に入る。
    Solairedirect創設以前は、バンカース・トラスト(ニューヨーク)、後にBanque Arjil(ラガルデール・グループ)、Oddo & Cieに勤務し、テクノロジーファイナンスの分野において20年のキャリアを積む。1999年、情報技術部門に特化したブティック型投資銀行NetsCapitalを起業、総数40件、総額4億ユーロに及ぶ事例を手掛けた。2004年には、フランス預金供託公庫、スエズ、フランス電力、フランスガスなどが参加するシンクタンクRéseau Innovation Energieを設立。HEC経営大学院卒業。
  • ドルフ・ギーレン
    国際再生可能エネルギー機関 (IRENA)
    イノベーション・テクノロジーセンター(IITC)センター長
    ドルフ・ギーレンは、2011年1月よりIRENAイノベーション・テクノロジーセンター(IITC)のセンター長を務める。ドイツのボンに拠点を置くIITCは、技術コスト情報の提供による技術開発・運用の促進、プロジェクト展開支援、エネルギー転換計画、および革新戦略の分野でIRENAの参加国を支援している。IRENAでの活動を開始する前は、国連工業開発機関(UNIDO、本部ウィーン)のエネルギー効率政策ユニット長を務め、エネルギー効率と再生可能エネルギーに関する数多くの大プロジェクト(スリランカ、ウクライナ、インドのものを含む)の運営に携わった。また、パリを本部とする国際エネルギー機関の、エネルギー技術政策部門上級エネルギーアナリストも務めた。オランダのデルフト工科大学にてエネルギーとマテリアル・モデリングの博士号を、ユトレヒト大学にて環境科学の修士号を取得している。
  • ダグ・アーラント
    米国立再生可能エネルギー研究所(NREL)
    戦略的エネルギー分析研究所長
    現在、米国立再生可能エネルギー研究所(NREL)戦略的エネルギー分析研究所長を務めるかたわら、戦略国際問題研究所上級客員フェロー、米国芸術科学アカデミー「社会科学と代替エネルギーの将来」実行委員会委員、米国地球変動研究プログラム(USGCRP)へ諮問を行なう米国研究評議会委員、キーストーンエネルギー委員会委員、気候変動に関する政府間パネル第5次評価報告書統括執筆責任者を務める。エネルギーおよび持続可能性分野の研究に関心を持ち、クリーンエネルギー、再生可能エネルギー、発電システム、天然ガス、科学技術と公共政策の接点などに関する論文を発表。カリフォルニア州ハーベイマッド大学より科学学士号を、レジス大学より経営学修士号を、プリンストン大学より博士号を取得。
  • ディミトリ・ペシア
    ドイツ・アゴラエナギーヴェンデ
    欧州エネルギー協力シニア・アソシエイト
    ドイツにおける電力部門のエネルギー転換を専門分野とする有力シンクタンク、アゴラ・エネルギーヴェンデにおいてシニア・アソシエイトを務める。これに先立ち2008年から2013年まで、在ベルリンフランス大使館に勤務。諸外国との経済ネットワークを掌握する部署、経済部においてエネルギー部門を統括し、独仏二国間の協力関係の強化を任務とし、ドイツのエネルギー、環境、天然資源政策に関してきわめて多くの研究調査を行なった。2005年から2007年まで、フランス外務省において科学技術政策担当官を務め、エネルギーの有効利用、輸送、エネルギー工学関連分野を掌握。フランス語を母国語とする特徴を生かしてスイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)工学部において物理学を学び修士号を、またインペリアル・カレッジ・ロンドンにおいてインターナショナル・ディプロマを取得。
  • スティーブ・ソーヤー
    世界風力エネルギー会議 事務局長
    2007年4月、中国、インド、日本、ブラジル、メキシコ、オーストラリア、韓国、カナダ、米国、欧州、ドイツ、イタリア、トルコ、フランスの主要風力エネルギー団体ならびに世界の風力エネルギー関連主要企業が組織する世界風力エネルギー会議(http://www.gwec.net)初代事務局長に就任。現職就任以前は、1978年よりエネルギーおよび環境分野の任務に就き、1988年以降は特に気候変動と再生可能エネルギーに注力。また長年にわたってグリーンピース・インターナショナルに籍を置き、主にエネルギー・気候問題に関する政府間、業界間フォーラム等で同団体の代表を務めた。現職においては、各種政府間組織との連携、さらに南米、アフリカ、アジアにおける風力エネルギー産業のための新市場開拓に力を注いでいる。
  • パディ・パドマナサン
    アクアパワー社 社長
    土木工学の専門家として35年間余りの経験を持つ。2005年の創業以来アクアパワー社に勤務、今日に至るまで同社の成長に貢献。アクアパワー社はサウジアラビアに本社を持ち、水力発電施設および海水淡水化プラントの開発、所有、運営を手がける大手企業。投資価値305億米ドル以上、発電容量23GW以上、淡水化能力250万㎥/日以上の設備を持ち、公共施設および大手企業への供給を担っている。
    アクアパワー社は、電力および淡水を最低コストで安定供給することに重点を置き、技術中立的で、特定の燃料に依存しない生産活動を展開。各地に最大規模の火力発電施設を持つ一方、再生可能エネルギーにも積極的に取組み、世界的規模での再生可能エネルギーのコスト削減に貢献している。
    英国マンチェスター大学卒業後、コンサルタントエンジニアとして活動を開始し、政府および多国籍金融機関が出資する各種インフラ整備プロジェクトを手がけ、後に十数か国において民間企業による発電、給水、下水処理事業分野に移る。アクアパワー入社までの長い期間は、アメリカに本社を置く多国籍土木・建設企業ブラック・アンド・ヴィーチ (Black and Veatch) 社に在職し、同社副社長を務める。
    現在、アクアパワー社のほか、給水、発電分野の企業数社においても役職をもつ。
  • リ・ジュンフェン(李俊峰)
    中国国家気候変動戦略研究・国際協力センター(NCSC)シニア教授
    中国再生可能エネルギー産業協会事務局長
    中国人民大学シニア教授
    現在、中国国家気候変動戦略研究・国際協力センター(NCSC)シニア教授、中国再生可能エネルギー産業協会事務局長、中国人民大学シニア教授を務める傍ら、中国国家エネルギー諮問委員会、中国国家ハイテクプログラム専門委員会、中国環境省学術委員会、北京・上海・陜西省の低炭素都市発展委員会の委員も兼任。
    エネルギー経済およびエネルギー環境の研究で30年のキャリアを持ち、中国における再生可能エネルギー法や再生可能エネルギー開発利用中長期発展計画の起草立案を担当。科学技術発展中長期計画概要の研究・起草や、エネルギー法ならびに国家気候変動対策プログラム等の起草にも参画。最近では、ザイード未来エネルギー賞「生涯功労賞」を受賞した。
    1999年から2011年にかけて、中国国家発展改革委員会(NDRC)エネルギー研究所(ERI)副所長およびERI学術委員会委員長を10年以上にわたって務めている。
  • 藤木 俊光
    経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部長
    1988年通商産業省入省。中小企業庁長官官房総務課に勤務の後、2005年から2008年まで富山県庁に出向。2008年本庁に戻り、大臣秘書官事務取扱、経済産業政策局経済産業政策課長、大臣官房総務課長を経て2015年に現職に就く。
  • ラジェンドラ・アイエール
    ABB社 グループ副社長
    ABBのパワーグリッド、とくに高圧直流送電の分野で21年勤務。これまでにスウェーデン、中国、日本、インド、そして現在はスイスとさまざまな国に暮らし、興味深い多様な課題に取り組んできた。ABB社のさまざまな上級管理職を歴任し、現在はABBグループ副社長としてスイス本社に勤務。同本社パワーグリッド部門における戦略的事業展開および営業開発を統括。
  • トーマス・コーべリエル
    自然エネルギー財団理事長
    スウェーデン・チャルマース工科大学教授
    工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授(専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム)を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授として教鞭をふるう傍ら、杭州の浙江大学でバイオエネルギー技術の名誉客員専門官を兼任。
    産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、ヴァッテンフォール社外取締役、スウェーデン財団法人産業開発基金「Industrifonden」の役員を務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会(China Council for International Cooperation on Environment and Development)では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任している。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。
  • 末吉 竹二郎
    自然エネルギー財団副理事長
    東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行(現 三菱東京UFJ銀行)に入行。1998年まで勤務した。日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任(CSR)、社会的責任 投資(SRI)についての講演等を行う。
    主な著書に『ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義』(東洋経済新聞社)、『有害連鎖』(幻冬舎)、『最新CSR事情』(北星堂書店)、『グリーン経済最前線』(岩波新書、共著)がある。
  • 大野 輝之
    自然エネルギー財団常務理事
    東京大学経済学部卒。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年7月から3年間、環境局長を努める。2013年7月に東京都を退職。2013年11月より現職。東京大学非常勤講師。ソウル国際エネルギー諮問委員会委員。
    2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。
    著書に 『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』(ともに岩波新書)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社)など。
  • 大林 ミカ
    自然エネルギー財団事業局長
    2011年8月、公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は、アラブ首長国連邦の首都アブダビに本部を置く「国際再生可能エネルギー機関(IRENA)」で、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務めていた。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当、2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加し、2000年から2008年まで副所長。2008年から2009年までは駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザーを務める。
    大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。