登壇者プロフィールネットゼロに向けたバイオエネルギー世界的議論を踏まえた日本における今後の展開

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  ヨーラン・ベルンデス
  チャルマース工科大学 教授 / 国際エネルギー機関 IEA Bioenergy タスク45 リーダー

  スウェーデンのチャルマース工科大学教授。土地利用、産業、輸送、エネルギーシステムについて、地域のケーススタディからグローバルな文脈まで幅広いスケールで統合的に研究している。土地利用とバイオマスに関する持続可能性の問題に広く関心を持ち、特にバイオマスベースシステムの利用が気候変動の緩和と適応にどのように寄与し、かつ現在の土地利用が環境に与える影響をいかに軽減できるかに焦点を当てている。
  IPCCの4つの報告書作成に参加、近年では第6次評価報告書の調整主査を務めた。2007年からはIEA Bioenergyに参画し、現在はタスク45「広範なバイオエコノミーにおけるバイオエネルギーの気候および持続可能性への影響」を主導している。チャルマース大学では、エネルギー・エリア・オブ・アドバンスの取組みにおいて「循環型経済におけるエネルギー」の領域を主導している。

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  チュン・シェン・ゴー
  国際再生可能エネルギー機関（IRENA） プログラム・オフィサー

  2023年8月よりIRENAプログラムオフィサーとしてバイオエネルギーを担当する。ユトレヒト大学で博士号を取得し、バイオ資源の貿易と持続可能性について研究。マレーシア政府で国家バイオマス戦略の実施を監督した経験を持つ。その後、東京の国連大学とハーバード大学アジアセンターで数年を過ごし、『Transforming Borneo: From Land Exploitation to Sustainable Development』を執筆した。IRENAに参加する前は、マレーシアのジェフリー・サックス持続可能な開発センターの修士プログラムを統括。国連食糧農業機関（FAO）、世界自然保護基金（WWF）、国連持続可能な開発ソリューションネットワーク（SDSN）、アジア財団、フォーエバー・サバなど様々な組織の報告書を執筆し、またボルネオ・ポスト紙のコラムニストとしても活躍した。

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  クリスチャン・ラコス
  世界バイオエネルギー協会（WBA）代表

  1988年から1998年までオーストリア科学アカデミー技術評価研究所に勤務。1998年にオーストリア・エネルギー庁に入庁し、バイオエネルギーを中心とした自然エネルギーを担当。2004年から2005年までアイルランドの自然エネルギー情報局で欧州プロジェクトマネージャーを務める。2005年半ばよりオーストリア・ペレット協会（proPellets Austria）エグゼクティブ・ディレクター。
  2010年から2016年まで欧州ペレット協議会会長。オーストリア・ペレット協会の運営に携わる傍ら、エネルギー効率化証書を発行・取引するSave Energy AustriaのCEOを務める。2020年5月より世界バイオエネルギー協会会長。物理学、哲学、歴史学専攻。

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  ジェラルド・オストハイマー
  クリーンエネルギー大臣会合 バイオフューチャーキャンペーン マネージャー

  クリーンエネルギー大臣会合バイオフューチャー・キャンペーンのマネージャーを務める。このキャンペーンは、バイオマスベースの産業を国際的な政策プロセスにつなげることで、持続可能なバイオマス由来の燃料、化学物質、素材を化石燃料由来の同等品に置き換えることを可能にするために活動している。それ以前は、米国農務省の科学アドバイザーを務め、「国際バイオエネルギー・パートナーシップ（GBEP）バイオエネルギーの製造と利用についての持続可能性指標」の完成に貢献した。
  オレゴン大学で分子生物学の博士号を取得後、マサチューセッツ工科大学でがんシステムバイオロジーの博士研究員を務めた。

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  矢野 貴久 
  新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO） 新エネルギー部 バイオマスグループ 主任研究員

  2021年11月から現職。NEDOのバイオエネルギー研究開発の企画・立案や、プロジェクトマネジメントを行っており、現在は、NEDOの「バイオジェット燃料生産技術開発事業」や、「木質バイオマス燃料等の安定的・効率的な供給・利用システム構築支援事業」のプロジェクトマネージャーを担当。1997年にNEDOに入構以来、バイオエンジニアリング、医療機器開発、バイオエネルギーなどの分野の数多くの国家プロジェクトのマネジメントに携わっている。

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  後藤 至誠 
  日本製紙 バイオマスマテリアル事業本部長代理 兼 事業転換推進室長

  2021年より新設された事業転換推進室にて、主に木質バイオマスマテリアルを用いたバイオリファイナリーやカーボンリサイクルなど、カーボンニュートラル関連の新規ビジネス化・事業化検討を取り纏める。経団連バイオエコノミー委員会企画部会に参画。1995年に日本製紙入社、長らく製紙化学・古紙リサイクルの研究開発に従事、古紙リサイクルに関する研究にて国内外の紙パルプ技術協会賞などを受賞、カナダMcMaster大学留学後、リサイクル研究フォーラムの国際委員などを務める。2007年に東京大学大学院博士課程修了、博士（農学）の学位を取得。

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  遠藤 雅人
  森永乳業 サステナビリティ本部 サステナビリティ推進部 主幹

  1987年森永乳業入社。2006年製造開始した神戸工場においてNEDOの委託研究としてメタン発酵とバイオマスボイラーの組み合わせによるコーヒーかすや食品廃棄物のエネルギー化に取り組む。2010年から現在まで本社環境担当として社内の低炭素化や容器リサイクル、環境情報の公開などに取り組む。2013年より国際酪農連盟 環境常設委員会委員のほか、2020年～2022年まで日本乳業協会常務理事（出向）、プラスチック容器包装リサイクル推進協議会副会長、紙製容器包装リサイクル推進協議会理事。

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  久木 裕 
  バイオマスアグリゲーション 代表取締役

  2014年より現職。木質バイオマスに係るコンサルティングを専門とし、全国各地で地域密着型の事業化支援や自治体の計画策定等の支援に従事。長崎県対馬市ではバイオマスによるESCO型の熱供給サービスを行う㈱エネルギーエージェンシーつしまの設立に携わり、代表取締役を務める。官公庁の委員会委員を歴任し、国の政策調査や政策提言などにも関与。日本木質バイオマスエネルギー協会理事としても活動。
  2017年には拠点を東京から滋賀県長浜市に移し、現在、官民で取り組むゼロカーボンのまちづくりの取組をコーディネーターの立場で先導。2023年には㈱こほくエナジーを設立し、代表取締役を務める。

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  藤島 義之
  農林中金総合研究所 理事研究員

  2023年1月から現職。バイオエコノミー、循環型社会の構築を一次産業起点に考える調査、コンサルテーションを実施する。社外においてはOECDのバイオ、ナノ、コンバージングテクノロジー（BNCT）作業部会の副議長、OECDの産業諮問機関であるBIACのバイオテクノロジー担当、駒澤大学経済学部非常勤講師を行う。
  1995～2022年は味の素に勤務。発酵研究開発、食品加工技術開発、機能性食品臨床開発、研究企画等に従事。出向にてバイオインダストリー協会および新エネルギー・産業技術総合開発機構に勤務し、バイオエコノミー、生物多様性などに関する政策議論に関与。

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  トーマス・コーベリエル
  自然エネルギー財団 理事長 / チャルマース工科大学 教授

  2011年財団設立時より現職。スウェーデン・チャルマース工科大学教授（産業エネルギー政策）。工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授（持続可能なエネルギーシステム）として教鞭を執る。
  産業界では、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在は、風力や太陽光発電所の建設およびトラックやバスの販売事業者でEV販売台数増加中のパーション・インベスト社の社外取締役。循環型経済スウェーデン代表団の団長も務める。
  スウェーデン政府エネルギー庁長官や気候変動委員会委員およびエネルギー・環境政策委員、電力会社ヴァッテンフォール社外取締役を歴任。また、スウェーデンおよび欧州の環境市民団体の理事として活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員のタスクフォースメンバーも兼任。
  スウェーデン王立工学科学アカデミーおよびスウェーデン・エネルギー経済学会会員。 

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  大林 ミカ
  自然エネルギー財団 事業局長

  2011年8月公益財団法人 自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は「国際再生可能エネルギー機関、IRENA」（本部アブダビ）にて、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務める。2008年から2009年まで駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザー。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当する。2017年に国際太陽エネルギー学会より、ハーマン・シェアに敬意を表して設けられた「太陽エネルギー政策推進におけるグローバルリーダーシップ賞」を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。

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  相川 高信
  自然エネルギー財団 上級研究員

  2016年より現職。三菱 UFJリサーチ＆コンサルティングにおいて、森林・林業分野の調査・コンサルティング に従事。東日本大震災を契機に、木質系を中心にバイオエネルギーのプロジェクトに多数関わるようになる。バイオエネルギーの持続可能性の問題に早くから取り組み、2019年4月より経済産業省資源エネルギー庁バイオマス持続可能性ワーキンググループ委員を務める。著書に『木質バイオマス事業 林業地域が成功する条件とは何か』『先進国型林業の法則を探る』（全国林業改良普及協会）など。京都大学大学院農学研究科修了（森林生態学・修士）。2016年に北海道大学大学院農学研究院より、森林・林業分野の人材育成政策をテーマに博士（農学）を取得。
  自然エネルギー財団では、バイオエネルギー政策全般、木質バイオエネルギーの持続可能性に関する研究や中長期戦略の策定、自治体との連携を担当。

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